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在宅医療の制度に関する知識がないと、適切に訪問看護を導入することができない。訪問看護の利用を指示する立場である医師が制度を知らないケースが多いことが、訪問看護の利用が伸び悩む1つの原因 になっているようだ。 また、在宅医療を積極的に手がけている医師や 訪問看護ステーションの所長などからも、「医療保険の訪問看護は介護保険より点数が高いので、なかなか利用してもらえない」という言葉をよく聞く。 しかし、患者負担を減らす方法も存在する。在宅患者の多くは寝たきり状態であり、身体障害者手帳の交付を受けられるばかりか、重度心身障害 者医療費助成制度(重心医療)の対象にもなるケースがほとんどであるためだ。 重心医療の対象となれば、医療保険の訪問看護は公費負担となり、患者負担は大幅に軽減される。 関連制度をしっかりと活用しながら、利用者に最大限のメリットをもたらすようにマネジメントすることが求められる。在宅にかかわるスタッフには必要不可欠な知識として、ぜひ身につけてほしい。
重度の褥瘡がある場合や急な症状悪化が起きた場合、退院直後、看取りの態勢に入ったときなどに は、特別訪問看護指示書の交付により医療保険の訪問看護を利用できる。適切に訪問看護を利用す れば、入院せずに在宅で療養を続けられることが少なくない。訪問看護を医療保険で実施できれば、 区分支給限度基準額の範囲内で、介護保険のサー ビスをより多く利用することも可能になる。 入院せずに在宅療養を継続させる患者が増えれば、医療費の伸びの抑制にもつながる可能性があることを、在宅医療に携わる人はしっかりと理解しておく必要がある。 医療保険の訪問看護をうまく利用することが在宅医療の鍵となる。それを実践できている診療所や訪問看護ステーションは、提供する医療・看護のレベルが高いというのが筆者の実感だ。